3世代の家族が助け合える理想の暮らし方の「二世帯住宅」。

「実家の建て替えを機に、二世帯住宅を建てたい」と思う人がいる一方で、費用に対する不安から躊躇してしまう人もいます。

そこで今回の記事では、二世帯住宅の特徴や費用相場、ローコストで建てるコツや失敗を防ぐために押さえておきたいポイントについて詳しく解説します。

この記事を通じて、二世帯住宅の不安をひとつずつ解消し、理想の暮らしに向けて一歩を踏み出すきっかけにしてください。

二世帯住宅とは

二世帯住宅とは、親世帯と子世帯が一緒に暮らすことを前提にした住まいのことです。

土地の有効活用や、育児・介護のサポートを視野に入れた住まいとして、最近では、若い世代が二世帯住宅を選ぶケースも増えています。

二世帯住宅の間取りは、生活空間の分け方や共有の仕方によって、主に3つのタイプに分けられます。

二世帯住宅の間取りの種類

二世帯住宅には、家族の生活スタイルや予算に応じて「完全分離タイプ」「部分共有タイプ」「同居タイプ」の3タイプがあります。

完全分離タイプ

完全分離タイプは、玄関・キッチン・浴室・トイレなどすべての生活スペースを、親世帯と子世帯で完全に分けた間取りです。

上下階や左右で世帯を分けるケースが多く、50〜60坪程度の広さが一般的です。

お互いのプライバシーを確保できるので、生活リズムの違いや気遣いのストレスを避けたい家庭に向いています。

一方で、水回りなどの設備が各世帯ごとに必要になるため、建築費用は高くなる傾向にあります。

そのため、すでにある土地を活用する場合や、親世帯からの資金援助が得られる場合に適していると言えます。

さらに、ローコストで建てるには、間取りをコンパクトにしたり、建材や設備でコストを調整する必要があります。

部分共有タイプ

部分共有タイプは、玄関や浴室など一部の設備を共有しながら、LDKや寝室などは分けて暮らす間取りです。

完全分離タイプと比較すると、建物を40〜50坪程度に抑えやすく、コスト面でもメリットがあります。

また、共有部分があることで、親世帯との交流もしやすく、子供の面倒を見てもらいやすいという利点も。

ただし、程よい距離感を確保するための防音対策や、お互いのプライベートに配慮した間取りづくりが必要です。

同居タイプ

同居タイプは、リビングやキッチン、浴室など主要スペースを親世帯・子世帯で共有し、個室のみをそれぞれの世帯で分ける間取りです。

建物は30〜40坪程度に抑えることも可能であり、最もコンパクトに建てられます。

同居タイプは、家事分担や育児の協力もしやすく、日常の支えあいが生まれやすい暮らし方です。

ただし、共有部分が多いため、生活リズムや日々の習慣に大きな違いがあると、お互いにストレスを感じることも。

そのため、事前に役割分担や家事のルールを話し合っておくことが大切です。

若い世代が二世帯を選ぶ4つのメリット

「二世帯住宅はお金がかかる」と思われがちですが、実家の土地を活用できる場合や、一部を共有する間取りであれば、ローコストで実現することも可能です。
特に若い世代にとって、身近な存在である親世帯から家事や育児のサポートを得られることは、とても心強いものがあるでしょう。
また、将来を見据えた家づくりを早い段階で進められるきっかけにもなります。ここでは、もう少し深堀をして、具体的にどのようなメリットが考えられるのか、順に見ていきましょう。

①実家の土地を活用して大幅コストカットが可能

二世帯住宅を検討する際に大きなメリットとなるのが、実家の土地を活用できることです。

土地購入費が不要になるため、総費用を数百万円から数千万円単位で抑えられる可能性があります。

さらに、親世帯からの資金援助が受けられる場合は、ローンの負担も軽くなることも。

また、慣れ親しんだ土地で暮らせるため、近隣との関係性や周辺環境への不安が少ないのもメリット。

地元の親戚やご近所さんとのつながりがあれば、いざというときに頼れる存在になります。

また保育園や学校、病院などの情報も把握できるため、子育て中の家庭にとっては大きな安心材料となるでしょう。

②家事や育児のサポートが得られる

子どもが小さいうちは、家事や育児の両立がとても大変です。

そんな時、親世帯のサポートが日常的に受けられる二世帯住宅は、大きなメリットと言えます。

例えば、買い物や調理中に子どもを見てもらったり、保育園の送り迎えを手伝ってもらえたり、ちょっとした場面で助けてもらえると、子育て中の精神的な負担はぐっと軽くなります。

また、親世帯にとっても、孫の成長を身近に感じられることは、生きがいや喜びにもつながり、お互いにとって良い関係を築きやすいと言えます。

③光熱費や設備の共有で毎月の生活費も節約に

「部分共有タイプ」や「同居型タイプ」の間取りでは、キッチンやお風呂などの設備を共有できるため、建築費用や月々の光熱費を抑えられます。

例えば、光熱費を共有する場合、契約を分ければ基本料金は2世帯分発生します。

しかし、電気・ガス・水道それぞれに対して、1契約でまとめれば、基本料金は1世帯分で済みます。

また、都市ガスや水道や、使用量が増えるごとに単価が下がる「段階性料金」を採用しているケースも多く、二世帯でまとめて使えば光熱費を抑えられることも。

さらに、家の断熱性も高めれば、年中快適に過ごせる他、省エネ効果も期待できます。

加えて、給湯器や浴室、洗濯機などの設備も共有できれば、購入費や維持費の節約も可能です。

④将来的な介護や同居の不安を早めに解消できる

今はまだ元気な親世帯でも、10年後・20年後には介護やサポートが必要になるかもしれません。

若いうちに二世帯住宅を建てれば、早い段階で将来の不安や介護への対策ができます。

また、介護が必要になってから慌ててリフォームするよりも、経済的負担も軽くなるといったメリットもあります。

例えば2階建ての場合、1階に親世帯の生活空間をまとめておくのも一つの方法です。

例えば、親世帯の寝室のすぐ隣にトイレや浴室を設ければ、夜間の移動も最小限で済み、安全性も高まります。

さらに、滑りにくい床や引き戸の採用、手すりの設置など、バリアフリー設計を意識した間取りにしておけば、将来的なリフォームの手間や費用も抑えられるでしょう。

ローコスト住宅の費用相場

ローコスト住宅は間取りや仕様の規格化や、施工の効率化、広告宣伝費の削減により、建築費を抑えた家が実現できるもの。

一般的に、ローコスト住宅の坪単価は40〜60万円前後が目安とされ、30坪で1,200万〜1,800万円程度で新築の一戸建てが建てられるケースもあります。

さらに、外構費や付帯工事、諸経費（登記・ローン手数料）を含めると、実際の総費用は本体工事費（本体価格）よりも＋300万〜500万円程度になることが多いです。

2023年度のフラット35利用調査によれば、土地購入なしの注文住宅の費用相場は3,863万円、住宅面積に対する坪単価は107万円でした。

参考：2023年度 フラット３５利用者調査（住宅金融支援機構）

構造や仕様によって異なるものの、ローコスト住宅は一般的な注文住宅に比べて、建築費をおよそ6割程度まで抑えられると言えます。

間取り別にみる二世帯住宅の費用相場

二世帯住宅は間取りのタイプによって、建築コストに大きな差があります。ここでは、先述した3つの間取りタイプ別に、おおよその費用相場をご紹介します。予算とのバランスを考える際の参考にしてください。

完全分離タイプ

親世帯・子世帯が、完全に独立して暮らせる完全分離タイプは、キッチンや浴室、トイレなどの設備を2世帯分設ける必要があり、コストは最も高くなります。

延床面積による建築費の相場を検討した場合、完全分離タイプ（50〜60坪）では、5,000万〜6,000万円前後が一般的と言えます。

ローコスト住宅の場合は、一般的な注文住宅に比べて、建築費をおよそ6割程度まで抑えられますので、3,000万〜3,600万円前後が相場と考えられます（本体工事費のみ）。

ただし、完全分離タイプでは、部屋数や設備が多くなるため、費用はさらに高くなる可能性があります。あくまでも、参考程度に留めておきましょう。

部分共有タイプ

玄関や浴室などを共有し、それ以下を分ける部分共有タイプは、距離感を保ちつつも、完全分離タイプよりもコストを抑えられるのが特徴です。

前述の例にならうと、部分共有タイプ（40〜50坪）の費用相場は、4,000万〜5,000万円前後が一般的であり、ローコスト住宅の場合は、2,400万〜3,000万円前後で建てられます（本体工事費のみ）。

ただし、部分共有の場合も、部屋数や設備数によっては、想定よりも費用がかかる可能性も留意しておく必要があります。

同居タイプ

玄関やリビング、キッチンなどを親世帯と共有しながら暮らす同居タイプは、建築費を最も抑えやすいスタイルです。

同居タイプ（30〜40坪）の費用相場は、3,000万～4,000万前後が一般的であり、ローコスト住宅の場合は、1,800万〜2,400万円前後で建てられます（本体工事費のみ）。

ただし、親世帯・子世帯の生活リズムの違いやプライバシーの確保に配慮が課題となるため、間取りにも工夫が必要です。

ローコストで建てたとしても、追加費用が生じることも考慮しておきましょう。

ローコストで二世帯住宅を建てるには？

ローコストで二世帯住宅を建てる際には、長期的に暮らしやすい間取りを取り入れつつ、上手にコストを抑えることが大切です。ここでは3つに絞ってご紹介します。

共有スペースをうまく取り入れる

完全分離型よりも「水回りや玄関の一部を共有」する部分共有タイプにすることで、設備費や施工費を抑えられます。

例えば、浴室やキッチンを1つにすれば、数十万円〜100万円以上のコストダウンにつながる可能性もあります。

建物の形をシンプルにする

「凹凸の少ない四角い間取り」や「総2階（1階と2階の形が同じ）」のような形状は、施工効率が高く、材料費・人件費が削減できます。

また、廊下などのデッドスペースを減らすと、坪数を抑えて予算内に収めやすくなります。

住宅設備・内装は「標準仕様＋優先順位」で選ぶ

ローコスト住宅では「標準仕様」のまま建てるのが基本ですが、二世帯住宅は規格外な面も多く、予算オーバーになりがちに。

要望を取り入れながら費用を抑えるためには、「キッチンはこだわりたい」「収納は最低限でOK」など、希望する優先順位を共有し、必要なところにだけ費用をかけるようにしましょう。

二世帯住宅を建てる際に押さえておきたいポイント

二世帯住宅は、費用面のシミュレーションだけでなく、親世帯との関係性や将来のライフプランも踏まえて、事前の話し合いと準備をしっかり行うことが大切です。ここでは、建築前に押さえておきたい3つのポイントをご紹介します。

土地あり・援助ありでも油断は禁物！ローン計画の立て方

実家の土地を活用し、親から資金援助を受けられる場合でも、資金計画をしっかり立てることはとても大切です。

例えば、たとえ土地代がかからなくても、建物本体の費用に加えて、外構・登記・税金・引っ越しなどの「諸費用」も発生します。

また、親からの資金援助がある場合には、贈与税の非課税制度を活用できるかを確認し、税理士や住宅会社に相談するのがおすすめ。

住宅ローンについても、親子リレーローンや共有名義など、二世帯住宅ならではの選択肢があるため、自分たちにとって無理のない返済プランを早めに立てておくことが大切です。

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補助金や制度を賢く使って予算をサポート

新築の一戸建ての場合、国や自治体の補助制度を活用することで費用を軽減できる場合があります。

例えば、「子育てグリーン住宅支援事業」や「給湯省エネ2025事業」などの補助金は、省エネ性能や子育て世帯の住まいづくりを支援する制度があります。

その他にも、自治体独自で助成を行っている地域もあるため、静岡県や市町村ごとの制度も事前にチェックしておきましょう。

補助金には予算や期限があり、タイミングによって申請できない場合もあるため、住宅会社に相談して最新情報を把握しておくと安心です。

さらに、長期優良住宅やZEH仕様などは、計画段階からそれぞれの基準を意識しておくことが大切。

基準を満たすことで住宅ローン控除や固定資産税の優遇が受けられるケースもありますので、ぜひ確認しておきましょう。

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親との距離感で後悔しないために話し合いを設ける

二世帯住宅は、親子で支え合える安心感がある反面、生活リズムやライフスタイルの違いがストレスにつながることも。

建てた後に後悔しないためには、事前の話し合いがとても重要です。

例えば、「お互いの生活空間に干渉しない」「キッチンやお風呂は時間帯を分けて使う」「子育ての方針は尊重し合う」など、ルールを決めておくことで、心地よい距離感が保てます。

また、音や視線が気になりにくいレイアウト（玄関の配置、階層の分け方など）や、音が響きにくい壁材や防音対策を取り入れるだけでも、暮らしの満足度が上がりおすすめです。

まとめ

今回の記事では、二世帯住宅の特徴や費用相場、ローコストで建てるコツや失敗を防ぐために押さえておきたいポイントについて詳しく解説しました。

二世帯住宅は、設備の一部を共有するなど工夫次第でコストを抑えることが可能です。育児や家事などのサポートや、介護などバリアフリー設計への対策も早い段階でできるなど、メリットもたくさんあります。

グッドリビングでも二世帯住宅に対応したプランをご提案しています。家づくりに関するお悩みや補助金制度についてのご相談など、ぜひお気軽にご連絡ください。

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