家づくりでは、予算と理想のバランスを考えながら進めていくことが大切です。

しかし、「新築の家を安く手に入れたいけれど、間取りや設備にはこだわりたい」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、できるだけコストを抑えて注文住宅で家を建てる方法や、後悔しないための注意点について解説します。

また、ローコストで家を建てる際の会社選びのコツや、お得な補助金についても紹介するので、ぜひ最後まで目を通してみてくださいね。

家を安く建てるメリットは？

費用を抑えた家づくりは、住宅ローンの借入額を減らすことができ、返済負担が軽減されます。家計に余裕ができれば、子どもの教育資金や、夫婦の老後資金に充てることも可能です。また趣味や旅行、外食にもお金を使うことができ、リフレッシュや余暇も楽しめます。

家（注文住宅）を安く建てるポイント

注文住宅は間取りや設備を自由に選択でき、家族が思い描く理想の家を作れるのが魅力です。しかし、設備や間取りがある程度決まっている規格住宅や、土地と建物がセットで販売される建売住宅と比較すると費用が高くなる傾向があります。そこで、注文住宅でも費用を抑えられるポイントをご紹介します。

間取り・設備

間取りや水回りなどの設備は、使い勝手など暮らしに影響を与える部分です。

こだわりたい部分ではありますが、次のような点を優先的に意識しておくとコスト削減にもつながります。

①シンプルな構造・形状にする

建築コストに大きく影響する家の形状をシンプルにすると、資材や施工を最小限に抑えられます。

例えば、1階と2階の面積・形状がほぼ同じの「総二階」や、正方形や長方形など凹凸が少なく、直線的な形状がおすすめです。

このような住まいは、地震の揺れにも強く、壊れにくいという特徴もあります。

一方、中庭が作れるL字型やコの字型は人気の間取りですが、屋根や外壁、柱、窓などが増えるため、建築費用が高くなります。

また、複雑な形状は、地震エネルギーの負荷が偏りやすく、耐震補強が必要になることも考慮しておきましょう。

②延べ床面積をコンパクトにする

延べ床面積を最小限に抑えることも、効果的なコストカットの一つです。

延べ床面積とは、各階の床面積すべてを合わせた面積のことを指します。

延べ床面積をコンパクトにすれば、基礎にかかる費用が少なく済むだけでなく、固定資産税や都市計画税も抑えることが可能です。

子育て世帯など家族が多い場合は、建築コストの基礎面積を最小限にしながら、延べ床面積を確保できる2階建てがおすすめです。

③水回りを一か所にまとめる

キッチンや浴室、洗面所などの水回りを一か所にまとめて配置すると、給排水配管の工事費用を抑えられます。

2階にトイレや洗面を設置する場合は、1階の水回りの真上に配置すると良いでしょう。

また水回りを集約することで、日々の家事効率も向上し、暮らしやすい間取りが作れます。

④照明や建具を工夫する

最近ではダウンライトを使用する家が多いですが、一般的なシーリングライト（天井照明）と比べ、ダウンライトは照射範囲が狭く、多くの数が必要です。

そのため、ダウンライト本体や配線工事の費用がかかります。

また、ドアなどの建具も種類によって費用が異なります。

例えば、片開きドアや片引き戸は、居室の入り口によく使われますが、片引き戸はドア枠が扉2枚分必要なため価格が高めになっている場合が多いです。

限られた予算で照明器具や建具を選ぶ際には、できるだけ本体の価格や施工費が少なく済むものを選ぶほうが望ましいでしょう。

⑤施主支給を活用する

施主支給とは、施主（家の所有者）が直接購入して、施工業者に支給することです。

施主支給を行うことで、手数料やマージンを省けるため、費用を抑えられます。

主に、カーテンや照明器具、収納システム、エアコンなどの住宅設備で活用される場合が多く、自分好みのものを選びやすいという利点もあります。

ただし、いくつかの注意点もあります。

例えば、購入したものが実際に取り付け可能かどうかを事前に確認する必要があります。

また、施主支給したものが不具合を起こした場合でも、家の保証内容が適用されるかについても、事前に施工業者と確認しておくと良いでしょう。

その他にも、納期や配送の遅れが生じた場合、建築工程に影響を及ぼす可能性があることも念頭に置いておきましょう

⑥屋根裏（小屋裏）や階段下を収納スペースに充てる

先述したように、床面積をコンパクトにすることは費用を抑えるのに効果的ですが、家族が多いと不便さを感じる可能性があります。

特に、収納スペースを削ってしまうと、物があふれて使い勝手が悪くなってしまいます。

できれば、ウォークインクローゼット、パントリー、シューズクローズなど、生活スタイルに合った場所に収納スペースを確保するのが理想的ですが、それが難しい場合は、屋根裏（小屋裏）や階段下を有効活用するのも一つの方法です。

屋根裏は天井高1.4m以下であれば、延べ床面積に含まれず、収納スペースとして活用できます。

また、部屋の一部として上部に設けられるロフトも同様に、床面積を抑えながら居住空間を確保できます。

打ち合わせ

家づくりの打ち合わせでは、次のポイントを意識しておくと、理想の家を無理なく実現しやすくなります。

予算の上限を明確にする

事前に予算の上限を決めておくことで、計画的に家づくりを進められます。

まずは、自己資金（貯金）と住宅ローンの借入可能額を把握し、家づくりにかけられる総額を決めておきましょう。

ただし、予算ギリギリで計画してしまうと、思わぬ追加費用に対応できなくなる可能性もあるので、総予算の5〜10％は予備費として残しておくと安心です。

こだわりたいポイントに優先順位をつける

予算の上限を明確にしたら、「重点的にお金をかける部分」と「費用を抑える部分」を整理しましょう。

希望条件に優先順位を付ければ、予算配分をスムーズに進めやすくなります。

念願のマイホームだからこそ、こだわりたい部分をできる限り叶えたいと思うものです。

しかし、要望を一度に叶えようとすれば、予算オーバーになりかねません。

当初の予算内で家の基本的な部分を作り、あとからでも設置可能なものは、いったん保留にするのも一つの方法です。

家を安く建てる際の4つの注意点

新築の家を建てたら、この先30〜40年は住み続けることになります。初期費用を抑えることだけに意識しすぎると、維持費やランニングコストが余分にかかるケースも考えられます。そこで、家を安く建てる場合でも、以下4点についてよく検討するのをおすすめします。

安全面につながる耐震性・防火性

家の安全対策をしておくことは、大切な家族や財産を守るためには必須です。

地震が多発する地域や、今後、大型地震の被害が予想される地域は、耐震性能を高めておく必要があります。

合わせて読みたい：【耐震等級3】ローコスト住宅で地震に強い家は建てられる？工務店の選び方や注意点について解説 | グッドリビング株式会社

また、耐火建材を使用するなど耐火性の高い家は、震災の二次災害による火災や、近隣への延焼リスクを防げます。

地震や火災は大きな損失を招きますので、後悔のないようしっかりと対策しておきましょう。

ランニングコストを意識する

費用を抑えるためには、長期的にかかるランニングコスト（光熱費）まで意識することが大切です。

例えば、断熱性・気密性が高い家は、外気温の影響を受けにくいため、室温を一定に保つことができ、冷暖房費の節約につながります。

また、年間を通して快適に過ごせるだけでなく、ヒートショックなど重大な健康被害も防げます。

その他にも、熱効率の良いエコキュートや高効率ガス給湯器を採用するのも方法の一つです。

どちらも初期費用がかかりますが、購入費の一部が支給される補助金もあります。

補助金の情報については後ほどご紹介しますので、ぜひチェックしておきましょう。

数十年後の暮らしにも対応できる間取り

注文住宅では、家族のライフスタイルに合わせた間取りが作れるのが魅力です。

ライフステージによって変化する家族構成などにも柔軟できるようにしておけば、将来的にリフォームが必要になっても軽微なもので済む可能性があります。

【変化に対応できる間取りの例】

	現在	20年後
子ども部屋	子どもが小さいうちは広い一部屋として使い、成長に合わせて間仕切りで分けられるようにする	使わなくなった子ども部屋を、書斎や趣味部屋に変更しやすい設計にする
バリアフリー設計	将来、家族の介護が必要になっても生活しやすいよう、1Fの水回り近くに寝室を配置	手すりを設置 ドアを引き戸にする

本体工事以外の費用

新築で家を建てる際には、建物の本体工事以外にもさまざまな費用が発生します。

一般的に「坪単価」で表される費用は、本体工事費しか含まれていない場合が多いです。

つまり、坪単価50万円で30坪の家を建てる場合、「50万円×30坪＝1,500万円」で購入できるわけではありません。

具体的には、建物以外の「付帯事費」や、契約や手続きの際に必要な「諸経費」が別途必要です。

付帯工事費	地盤改良費、外構工事費、造成費、給排水引込工事、ガス工事費など
諸経費	設計費・申請費、登記費用、仲介手数料、火災保険・地震保険など

その他にも、引っ越し費用や、家具・家電の購入費、固定資産税や不動産取得税の支払いが必要です。

予算を決める際には、本体工事費だけでなく、付帯工事や諸経費を含めた総額でいくら必要かを把握しておくことが重要です。

補助金を利用すれば、さらに安く家を建てられる

新築の家を建てる際には、国や自治体が提供する補助金制度が利用できます。断熱性・気密性に優れた省エネ性能の高い家が補助金の対象となりますので、初期費用を抑えることが可能です。また、子育て世帯や若者夫婦世帯のみが利用できるものもあります。国が実施している補助金制度は次のとおりです。

子育てグリーン住宅支援事業

• GX志向型住宅：​すべての世帯が対象で、補助額は160万円
• 長期優良住宅：​子育て世帯または若者夫婦世帯が対象で、補助額は80万円
• ZEH水準住宅：​子育て世帯または若者夫婦世帯が対象で、補助額は40万円

※子育て世帯とは18歳未満の子を有する世帯、若者夫婦世帯とは夫婦のいずれかが39歳以下の世帯

詳しくはこちら：対象要件の詳細【注文住宅の新築】｜子育てグリーン住宅支援事業【公式】

給湯省エネ2025事業

• エコキュート（ヒートポンプ給湯機）：​1台あたり6万円
• 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリッド給湯機）：​1台あたり8万円
• エネファーム（家庭用燃料電池）：​1台あたり16万円

詳しくはこちら：対象要件の詳細【購入・工事タイプ】｜給湯省エネ2025事業【公式】

この他にも、各自治体が実施している補助金や助成金制度があります。国の補助金制度と併用できる場合が多いので、あわせて確認しておきましょう。

後悔しない会社選びのコツは？

低予算でも満足のいく家づくりを可能にするには、ローコスト住宅の実績がある会社を選ぶことが大切です。ここでは失敗しない会社選びのコツについてご紹介します。

アフターサービスが充実しているか

アフターサービスとは、住宅の引き渡し後に、定期的な点検や修理を行うサービスのことです。

法定制度で10年は必ず保証が受けられますが、補償内容はハウスメーカーによってさまざまです。

無料・有料で受けられる範囲や、保証の延長制度があるかどうかについて事前に確認しておくことが大切です。

特に、施主支給の場合は、アフターサービスも適用されるかどうか施工業者に確認しておきましょう。

標準仕様の設備が理想に近いか

ローコスト住宅では、注文住宅でも間取りや設備がある程度規格化されたセミオーダータイプを提案されることが多いです。

低価格で家を建てるなら、できるだけオプションを選択しないことが最適です。

設備のグレードやデザインなど、標準仕様となる部分が理想に近いものを選べば、追加費用がかさむのを防げます。

まとめ

今回の記事では、「新築の家を安く手に入れたいけれど、間取りや設備にはこだわりたい」方に向けて、コストを抑えて注文住宅で家を建てる方法や、後悔しないための注意点、お得な補助金制度の情報や、ローコストで家を建てる際の会社選びのコツについて解説しました。

グッドリビングでは追加費用なし・定額制プランの注文住宅や、1000万円台で建てられる規格住宅プランがあります。

長年の実績と施工の効率化により、ローコストでありながら、耐震性や省エネ性など高性能な家が提供できます。

家づくりのご相談やモデルハウスの見学など随時受付けていますので、詳しくは下記HPをご覧ください。