COLUMN コラム
マイホームを考え始めた方なら「世帯年収500万で住宅ローンは組めるの?」「どれくらい借りられるの?」と、不安を抱える方も多いのではないでしょうか。
家は一生の買い物だからこそ、無理のない返済プランを立てたいものです。
今回は、世帯年収500万円の家庭が現実的に借りられる金額や月々の返済額、注意すべきポイントを詳しく解説します。
世帯年収500万円〜600万円でマイホームを考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
世帯年収500万円の借入可能額の平均は?

住宅ローンで重要なのは、何よりも無理なく返済できることです。ここでは、世帯年収500万円の家庭では、どれくらいが平均で借りられているのかを解説します。
年収の5~7倍が上限目安
住宅ローンを検討する際によく使われる目安のひとつが「年収倍率」です。
年収倍率とは、年収の何倍までローンを借りても返済可能かを示す指標のこと。
上限目安として5〜7倍と言われることもありますが、無理なく返済できる範囲としては年収の4〜5倍に抑えるのが一般的です。
世帯年収500万円であれば、2,500万円〜3,500万円程度が上限ということになります。
とはいえ、年収倍率だけを見て借入れするのは危険です。
では、実際にほかの人たちはどれくらいの年収倍率で住宅ローンを組んでいるのでしょうか。
フラット35の利用者調査によると、最近の平均的な年収倍率は次の通りです。
年収帯 | 平均借入額 | 平均年収 | 年収倍率(借入額 ÷ 年収) |
400万円未満 | 約2,460万円 | 約300万円 | 約8.2倍 |
400~600万円未満 | 約3,140万円 | 約490万円 | 約6.4倍 |
600~800万円未満 | 約3,620万円 | 約690万円 | 約5.2倍 |
800万円以上 | 約4,000万円 | 約950万円 | 約4.2倍 |
表を見ると、年収が低い人ほど、年収に対する借入額の割合が高い傾向にあることがわかります。
つまり、年収が少ないからといって借入を抑えているわけではなく、むしろ多めに借りざるを得ない状況があるともいえるでしょう。
たとえば年収500万円で3,500万円を借りた場合、年収倍率は7倍。
借入自体はできる範囲内ですが、教育費や老後資金などが重なると返済がきつくなる可能性もあります。
「借りられる金額」ではなく「無理なく返せる金額」を見極める視点も必要です。
返済負担率は25%以内が目安
住宅ローンの借入額を決めるとき、もうひとつ重要なのが「返済負担率」です。
返済負担率とは、年収に対して住宅ローンの年間返済額がどれくらいの割合かを示したもの。
金融機関によって基準は異なりますが、一般的には25〜35%以内が目安。家計にゆとりを持たせたいなら、できれば25%以内に抑えるのが理想です。
世帯年収が500万円なら、返済負担率25%は年間で125万円、月々にするとおよそ10.4万円。この範囲内で収めておくと、生活費や教育費、急な医療費といった想定外の支出にも対応しやすくなります。
ただし、住宅ローン以外にすでに借入がある場合は要注意。
マイカーローンや奨学金、リボ払いなどの返済額も「返済負担率」に含まれるため、住宅ローンで借りられる金額が減ることを覚えておきましょう。
世帯年収500万円で借入できる現実的な金額は?

住宅ローンの借入額は、収入に対する毎月の返済負担(返済負担率)を目安に考えるのが現実的です。
世帯年収500万円で無理のない返済を目指す場合、返済負担率は20〜25%が妥当とされています。
以下に、35年ローン・金利1.5%の条件で借入可能な現実的な金額を試算してみました。
返済負担率 | 毎月返済額 | 借入可能額(概算) |
20%(理想) | 約83,333円 | 約2,721万円 |
25%(上限) | 約104,167円 | 約3,402万円 |
30%(やや負担大) | 約125,000円 | 約4,083万円 |
理論的には3,400万円超の借入も可能ですが、子育て費用や老後資金のことを考えると、2,500万〜3,000万円程度が安全圏と言えます。
将来のライフプランをふまえて借入額を設定する必要があるでしょう。
世帯年収500万円なら月々いくら?返済額をシミュレーション

世帯年収500万円で借り入れた場合、月々の返済額は借入金額によって大きく変わります。
ここでは代表的な4つの借入額について、次の条件でシミュレーションしてみましょう。
- 返済期間35年
- 金利1.5%
借入額2,500万円の場合
借入額2,500万円を金利1.5%・35年返済で設定した場合、月々の返済額は約76,000円程度となります。
年収500万円の家庭なら、返済負担率は約18%。余裕のある返済プランと言えるラインです。
借入額 | 月々の返済額 | 返済負担率 |
2,500万円 | 約76,000円 | 約18% |
この負担率であれば、突発的な支出にもある程度備えることができ、家計が極端に圧迫されるリスクは少ないでしょう。
特に、今後子どもの進学やマイカー購入などを予定しているなら、マイホームを持ちながらも無理なく家計での対応ができます。
ライフスタイルの変化にも比較的対応しやすいため、長期的な安心感を重視する方に向いているでしょう。
借入額3,000万円の場合
3,000万円を借り入れると、月々の返済額は約91,000円。返済負担率は約22%と、住宅ローン審査でも通りやすい範囲ですが、家計への影響は徐々に大きくなってきます。
借入額 | 月々の返済額 | 返済負担率 |
3,000万円 | 約91,000円 | 約22% |
片働きや育児・教育費が重なる時期には負担感が増す可能性があります。
特にボーナス頼みの返済プランや、無理な節約を前提とする計画には注意しましょう。
借入額3,500万円の場合
借入額3,500万円では、月々の返済額は約106,000円になり、年収500万円世帯にとっては返済負担率約25%というギリギリのラインです。
借入額 | 月々の返済額 | 返済負担率 |
3,500万円 | 約106,000円 | 約25% |
住宅ローン審査としては通過できる範囲ですが、日常生活の中で「余裕がない」と感じる場面は出てくるでしょう。
収入が今後増加する見込みがあるか、固定費を低く抑えられる家計になっているかが重要なポイント。すでに教育費のピークを過ぎている家庭や、実家の支援が得られる場合なら現実的な選択肢でしょう。
これから子どもの進学や介護など、将来的な負担が予想される家庭では、余裕がないと感じる可能性が高いです。
借入額4,000万円の場合
借入額4,000万円ともなると、毎月の返済額は約121,000円。
年収500万円の世帯なら返済負担率が約29%と、かなり高いラインです。
借入額 | 月々の返済額 | 返済負担率 |
4,000万円 | 約121,000円 | 約29% |
金融機関の審査をクリアできるケースもありますが、家計にゆとりを持たせるには難しい金額と言えるでしょう。
車の維持費・学費・医療費など、生活に必要な他の支出を削らなければならない場面も想定されます。
返済中の家計をシミュレーションし、「返済はできても生活が回らない」状態にならないかをよく確認してください。
住宅ローン借入可能額の最大まで借りるリスクとは?

住宅ローンを借入可能額ギリギリまで組んでしまうと、収入減少や支出の増加、金利の変動などに柔軟に対応できなくなり、家計が不安定になるリスクがあります。ここでは、住宅ローンの借入可能額の最大まで借りるリスクについて解説します。
収入減少による負担の増加
住宅ローンは「今の収入」を基に借入額を算出しますが、収入は必ずしも一定とは限りません。
転職・病気・育児・介護による時短勤務など、思わぬ理由で収入が減ることは誰にでも起こり得ます。
最大限の借り入れをしていると、思わぬ収入減少に直面したとき、住宅ローンの返済が大きな負担に感じる可能性は高いでしょう。
特に共働き前提で返済プランを立てていた場合、どちらかの収入が減るだけでバランスが崩れてしまうことも。
住宅ローンは何十年という長いスパンの契約です。今だけでなく「将来のもしも」に備えて、余裕を持った借入額を検討しておきましょう。
想定外の支出増加
家を購入したあとにかかるお金は、ローンの返済だけではありません。
固定資産税・修繕費・子どもの進学費用・医療費など、思いがけず大きな出費が発生することがあります。
もし住宅ローンを最大額まで借りていた場合、他の大きな支出に対応できる余力が残らないため、教育ローンやカードローンに頼らざる得ないケースも。
ローン以外にもお金がかかることを忘れず、多少の支出増でも家計が耐えられるように、余白を持たせた計画を立てましょう。
金利上昇による総返済額の増加(変動金利の場合)
変動金利型の住宅ローンは、金利が低いタイミングで借りると毎月の返済額を抑えられるため人気ですが、将来的に金利が上がるリスクもあります。
金利が1%上昇するだけでも、総返済額が数百万円単位で変わることも。
現在の金利が0.5%でも、5年後に1.5%に上がった場合、返済額が毎月1万円以上増える可能性もあります。
ただし、変動金利には「5年ルール」や「125%ルール」といった仕組みがあるため、すぐに返済額が大きく跳ね上がることはありません。
■ 5年ルール
変動金利型ローンでは、金利の見直しは通常半年ごとに行われますが、実際の返済額の変更は5年間据え置かれるのが一般的となっています。
■ 125%ルール
返済額の見直し時に、直前の返済額と比べて上昇幅が最大でも1.25倍までに制限されるルールです。たとえば、月々の返済が10万円だった場合、次回の見直し後も最大で12万5,000円までしか増えない仕組みになっています。
変動金利でもルールがあるため、急激な返済額の上昇は防がれていますが、金利上昇そのものを抑える仕組みではありません。
長期的にはやはり慎重な見通しが必要と言えるでしょう。
世帯年収500万円で住宅ローンを無理なく返済するポイントとは?

住宅ローンを無理なく返済していくには、やはり計画性が大切です。ここでは、住宅ローンを無理なく返済するためのポイントをご紹介します。
無理のない返済期間を選ぶ
住宅ローンの返済期間は35年が一般的ですが、単に長く借りれば安心というわけではありません。
たしかに返済期間を延ばすことで月々の返済額は軽くなりますが、そのぶん総返済額は増加します。
たとえば、3,000万円を金利1.5%で借りた場合、返済期間によって次のような差が出ます。
返済期間 | 月々の返済額 | 総返済額(概算) |
25年 | 約119,800円 | 約3,594万円 |
30年 | 約103,500円 | 約3,726万円 |
35年 | 約92,600円 | 約3,896万円 |
一見すると35年返済が最も家計に負担は少ないように思えますが、25年と比べると総返済額は300万円以上多くなります。
また、返済期間が長いと定年退職後にローンが残る可能性があるため、ローンを組んだ年齢によっては老後にも影響が出てくるでしょう。
理想は、退職時までに完済できる期間を設定すること。将来の収入や生活費を見据えながら、無理のない返済期間を選びましょう。
自分に合う金利タイプを選ぶ
住宅ローンの金利タイプには、「変動金利」「固定金利」「固定期間選択型」の3種類があります。
- 変動金利
変動金利とは、半年ごとに金利が見直される金利タイプのことで、金利が低い時期には月々の返済額を抑えられるのが大きな魅力です。契約時の金利が比較的低いため、年収500万円の世帯でも借入金額を少し増やせる可能性があります。ただし、将来金利が上がれば返済額も増えるので、返済プランに余裕がある、または金利上昇時に繰上返済できる家庭向けといえるでしょう。
- 固定金利
固定金利は、借入時の金利が返済終了まで変わらないタイプです。返済額が一定なので、将来の見通しを立てやすく、教育費など支出が増える時期でも安心して返済を続けられる点が魅力。特に収支に大きな変動がない共働き世帯などにおすすめです。ただし、最初の金利はやや高めなので、余裕を持った計画が必要となるでしょう。
- 固定期間選択型
「10年間は固定金利、その後は変動金利」といったように、一定期間だけ金利を固定するタイプです。最初の数年間は返済額が安定する一方、固定期間終了後の金利上昇リスクには注意が必要です。住宅ローン減税などを活用しながら、最初の期間内に繰上返済するなど、計画性が必要となってくるでしょう。
このように、金利タイプによって返済の安定性やリスクの大きさは異なります。
「金利が低いからお得そう」といった表面的な判断だけでなく、自分たちの将来設計や貯蓄力をふまえて金利タイプを選びましょう。
頭金なしをなるべく避ける
最近は頭金ゼロでも組めるローンは増えているものの、金利や条件が厳しくなる場合もあるため、安易に頭金なしで住宅ローンを組むのは避けましょう。
また、頭金がない場合、借入額が増えるぶん利息も大きくなり、返済総額は増えます。
他にも、自己資金をまったく入れない状態で家を買うと、万一売却したくなったときに「ローン残債>売却価格」となるリスクも。
物件価格の1〜2割(例:2,000万円なら200〜400万円)を準備できると、月々の返済にも安心感はありますが、家計に負担がない程度の金額にしましょう。
維持費・修繕費などのコストも想定しておく
住宅は買って終わりではなく、住み続けるための「維持費」や「修繕費」が継続的に発生します。
戸建てなら、固定資産税や10〜15年後の外壁塗装などが代表例です。
住宅ローン返済のことばかり考えてしまうと、修繕費など将来的な支出への備えが不足しがちになります。
年収500万円の世帯であれば、ローンとは別に月1〜2万円程度の修繕積立や予備費を用意しておきましょう。
まとめ|住宅ローンのことならグッドリビングにご相談ください!
今回は、世帯年収500万円の住宅ローンについて解説しました。
世帯年収500万円の場合、住宅ローンの借入可能額はおおむね2,500万〜3,500万円が目安です。
ただし、返済負担率や今後の生活費とのバランスを考えて、家庭ごとに無理のない範囲を考える必要があるでしょう。
借入額が同じでも、返済期間や金利タイプ、頭金の有無などによって毎月の負担は大きく変わります。
これから住宅ローンを検討する方は、ぜひ家計の見直しや相談も視野に入れてみてください。
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監修者情報
グッドリビング広報部

累計12000棟以上の実績があるグッドリビングが、WEBサイト上の情報をまとめただけの簡易的な記事でなく、実際のお客様とのコミュニケーションの中である悩みや疑問をテーマにしています。真剣に新築注文住宅を検討している読者に役立つ、価値ある中身の濃い情報をお届けしています。